1. 学会の目的と対象

本学会は音と映像による作品や成果物にかかわる総合情報学（伝気通心学）を確立することによりその産業の構築と人材の育成を目的とする。

その目指すところは、人間の諸活動の状況（＝気）を距離的、時間的に離れた人との間で共有することで心を理解し通じ合う情報の学問と技術の確立にある。具体的には、コンテンツ（音と映像による作品や成果物）の企画・製作の体系化とその表現内容の理解にかかわる評価法の普遍性を見つけ出す科学をすることにある。すなわち、作品の表現内容に密接に関係する制作、伝達、記録、流通、保存、にかかわる技術や道具の開発にかかわる諸問題を取り扱い、作品とその製作の理念を発表しる場や、また受けて側の理解や社会的効果を評価する場を確立することにある。

コンテンツの形態は動画、静止画、テキスト、音、等であるが、作品としては映画、放送番組、DVD、CD、CG、ゲーム、アニメ、CM，広告、科学や自然現象の可視化映像、医療情報の映像、や教育教材などを対象とする。研究発表、作品を含む学会誌は原則としてWebにより会員に公開する。

2. 必要性とその背景

映画や放送番組の制作、配信の環境に急速なディジタル化の波が押し寄せてきている。映像製作技術のツールとしてのディジタル技術の急速な進歩はコンピュータとネットワークと電子技術の賜物である。インターネットや携帯電話のブロードバンド化が急速に進み、多様なコンテンツの流通が爆発的に社会に浸透のする状況にある。高機能で操作が簡単なディジタルカメラや画像編集ソフトが安価になり、誰でもがコンテンツ製作者になりやすい環境が整いつつある。このことはコンテンツの発信と流通が爆発的にネット社会に発生することを予見される。

高価で操作が複雑な装置を使いこなすことが必要であった時代にあっては限られた職業としての専門家が現場主義で育成されてきた。人材育成の環境は従来の情況のままではこれからの社会の養成に答えられない状況にある。

今日まで画像や映像に関する研究活動の多くは技術先導であり、学会の存在もそれに対応して発展してきている。すなわち、情報通信技術やコンピュータ技術を主題とした「電子情報通信学会」や「情報処理学会」、テレビジョン技術を主題した「映像情報メディア学会」、画像処理と伝送技術を主題とした「画像電子学会」、「写真学会」や「印刷学会」、音響技術が主題する「日本音響学会」がそれである。これらは20世紀に確立されそれなりの実績と歴史があり、この他にも、個別のコンテンツにかかわる学会は専門教育を行う大学を中心として創設されてきている。「日本映像学会（1974年創立）」、や「日本アニメーション学会」がそれである。また、大学ごとにオピニオンリーダが呼びかけ人となって類似の研究会が盛んである。

産業の振興や人材の育成を目的として、財団、協会や協議会がある。代表的なものとして「デジタルコンテンツ協会」がある。また産業界のシステムの統一を意図した「デジタルシネマコンソーシアム」がある。その活動は学会活動と隣接するものであるが、役割が根本的な違いがある。　学会の存在の意義は実社会に役立つ学術の振興にある。大学にその分野の講座や学部、大学院を創設してその分野の産業に人材を送り込むとき、産業界と大学と共通の場を提供する役割が大きい。

従来、映像を制作する現場は産業であり職業であった。放送局や映画会社が新人を雇用し、人材はOJTにより現場経験をつむことで育成してきた。大学での位置づけは芸術学、建築学や文学の領域の一分野として存在してきた。しかし大学と産業界の系統だった連携は十分とは云えない。　この分野の系統だった産業の確立と人材の育成のためには、普遍的な理念を見出した学問の創設が必要であり、大学における専門学科と大学院の機能が不可欠である。学部及び大学院の学位の授与に当り、国の内外の大学、研究機関、産業界と普遍的な評価を行う機能としての学会が必要である。

3. 会員の構成

活動会員は

1. コンテンツの制作及び伝達にかかわる、研究者、教育者、実務者（行政、医療、等）
2. 映像と音の制作にかかわるプロデューサ、演出家、脚本家、技術者、デザイナー
3. アニメーション、ゲームソフト、CGの制作、企画、運用に携わるもの。
4. 放送、通信、プロバイダー、などの事業に携わる者
5. 会員の種別は、正会員、学生会員、法人会員、賛助会員、准会員である。